(１) 先行き不透明な経済事情と、職業として安定する医師という選択肢

リーマンショック・東北大震災・中国の台頭など、日本を取り囲む状況は近年ますます厳しくなり、アベノミクスで一時的に景気が回復しつつあるとはいえ、先行きは不透明です。特に、少子化問題は深刻で、今後若者層の減少につれて消費意欲も減衰し、景気は悪化すると考えられています。

このような中で、身分が国家に保障され、定年がなく、給与平均の高い（勤務医の平均年収（45.6歳）1477万円・大卒サラリーマンの平均年収（45歳）898万円（日本経済新聞社調べ））医師に理系の優秀な生徒からの人気が集まるのは当然です。

(２) 新設医学部を卒業した医師の子弟が受験期を迎えた

1961年に国民皆保険が達成され、病院を訪れる患者数が激増しました。そのため、全国的に医師不足に陥りました。

この対策として1969年に医学部定員が4,040名まで増員されましたが、それでも不足分を補うことはできず、1970年に4校、1972年に3校、1973年に6校の医学部が新設されました。さらに、1973年に田中角栄内閣によって打ち出された一県一医大計画により1979年までに19の医学部が新設され、医学部は全国に国公立私立を合わせて80校となりました。

この結果、医学部定員・医師国家試験合格者数は増加し、1984年には史上初めて医師国家試験合格者数が8,000名を突破、その後、定員数が削減された時期がありましたが、医師国家試験合格者数が7,000名を下回ったことはありません。

さて、1984年に医師になった人は当時24歳、一人前の医師として働き始めて4～5年後に結婚すると、その子供は1990年代前半に生まれることになります。この子供たちが受験期を迎えたのが2000年代後半なのです。第二子・第三子の存在も考慮に入れると、ここ数年の私立大学医学部人気の理由一端が見えてきます。

(３) 受験方式の多様化

センター利用入学試験など、一般入学試験以外の受験方式を実施する大学が増加したことにより、受験者数が増加しています。センター利用入学試験を実施した大学は2005年にわずか2校、志願者数は1742名だったのに対し、2013年度には14校が実施し、志願者数は10,087名まで増加しました。2014年度はさらに福岡大学も新規に実施するため、センター利用入学試験による志願者はさらに増加すると予想されます。

センター試験はどの大学の一次試験とも重複しません。また、国公立大学との併願者にとっては、センター試験から国立大学二次試験までの間に、私立大学の一次試験を受験しに行かなくても済むという利点があります。このことから、私立大学専願の受験生の間にも、国公立大学との併願者との間にも人気が広がりつつある方式です。

しかし、センター利用入学試験が新規に実施されることによる受験者数の増加は、受験者の実数の増加と同じではありません。なぜなら、センター利用入学試験は、センター試験さえ受験すれば、どの大学にも出願することができるためです。そのため、単純に受験生の重複が起こって、見かけの受験者数が増加していると考えることもできます。

センター利用入学試験を受験する学生を観察していると、平均5～6校に出願している人が多いようです。全国的にそうだとすると、2002年度から2014年度にかけての受験者数の実数の増加は5000名程度ということになります。

(４) 学費の減額と奨学金制度の充実

へき地や特定診療科の医師不足を解決するため、2007年に文部科学省、厚生労働省、総務省による「緊急医師確保対策」が打ち出されました。これに伴って各自治体が一斉に医学生向けの奨学金制度を設立しました。また、この制度を使って私立医科大学も奨学金付きの地域枠入学試験を行うようになりました。

奨学金の額は月額15~30万円、卒業後、奨学金を貸与した自治体の指定する医療機関で一定期間従事すれば返済を免除されます。この制度が充実したことによって、今まで私立大学医学部を受験することができなかった層も志願するようになったことが、受験生増加の一因となっています。

また、各大学の学費減額も受験生の増加に一役買っています。最近の主な減額は以下の通りです。この中で特に大きな減額を行ったのが順天堂大学で、2008年の減額によって学費が約2000万円となり、この結果、順天堂大学の偏差値が急上昇しました。

もっとも、順天堂大学は偏差値が上昇しすぎたため、皮肉にも受験者数が減少してしまいました。しかし、通常、学費の減額があると受験者数は増加します。